都会でも田舎でも、休日や夜に関わらずお客さんの稼働率が20%も無いような店舗を見た事がありませか？
私の住む場所では快速停車駅前にも関わらず、そのようなパチンコ屋が複数店舗ありました。
そこで、疑問に思った事が「本当に儲かっているのか？」と言う事です。
単純に必要経費として人件費や賃料、電気代、機種代などがあり、それらは相当な出費です。
今回は、そんなお客さんの入っていないパチンコはどのような方法で利益を出しているのかを調べてみました。
①税金対策店舗
そのパチンコ屋がグループで運営しており、尚且つ別の店舗が儲かっているのであれば、税金対策店舗の可能性が極めて高いです。
あえて、赤字店舗を作ることにより、利益が下がり、税率を下げる事も可能です。
これは、パチンコ屋に限らず、どんな業種でもやっていることです。
税金対策のカラクリは、業種や法人によって目的が異なるので個別に説明することは難しいですが、グループ経営であれば、これを疑うべきだと思います。
②機種の転売で儲けている
パチンコ台やスロット台の値段は、機種によっても大きく変わるのですが、一台40万円〜100万円程度するそうです。
しかし、それを転売すると最大で3倍以上まで膨れ上がる事もあるそうです。
なぜ、新品よりも中古の方が高いのかと言うと、メーカーが台数制限をしているからです。
メーカーは、普段から不人気台も含めて大量に買ってくれる店舗へ優先的に購入権を与えています。
そうすることで、中小ホールは、新品より高くても中古で手に入れるしか方法がありません。
おそらく、これは大手ホールがメーカーに圧力をかけて、行なっている事だと思います。
今後、大手でも稼げなくなる可能性が極めて高い為、今のうちからメーカーと手を組み、転売というビジネスを確立させているのだと思います。
この方法は今話題の「ニンテンドーSwitch」でも行われているのかなと思います。
もちろん、大手家電メーカーが転売しているわけではなく、Switchの抽選会を客寄せパンダとして、別のものを売る手法です。
これらの方法は、独占禁止法により、禁止されているビジネスなので、公にはされませんが、現実としてありえると思います。
③別事業で儲けている
先ほどの税金対策と同じですが、パチンコ屋がグループとして別事業をやっている事も多々あります。
有名なところであれば、金融大手のクレディセゾンですらパチンコ屋を経営をしています。
クレディセゾンの場合は税金対策では無いでしょうが、意外な企業が税金対策でパチンコ屋という事もあるはずです。
④警察との接点獲得のため
パチンコ業界と警察業界は癒着関係にあることはご存知かと思います。
定年後の多くの警察官はパチンコ屋に天下りという形で、勤めることになります。
警察OBとの接点を獲得することで、様々な事業がやりやすくなります。
これを目的に、パチンコ屋を経営しているケースもあるのではと思います。
⑤実はお客さんが入っている
お客さんが入っていないように見える店舗でも実はお客さんが入っている事もあります。
例えば、都心の店舗では休日よりも平日のお昼の方がお客さんが多い事もあるようです。
理由は簡単で、サラリーマンがサボるためにパチンコ店を訪れているからです。
また、郊外であっても高齢者の割合が多い地域であれば、休日よりも平日の方が多い傾向にあるでしょう。
このように、休日以外の集客に成功しているケースも少なくありません。
⑥経費がかからない
土地や建物が自分の所有物件で、従業員は家族のみであれば、必要経費を最低限に抑えられ、多少の赤字であっても放置するよりマシという考え方です。
また、やり方次第では復活の可能性も十分にありえます。
田舎などの寂れたパチンコ屋はこのケースが多いのではと思います。
以上が、お客さんの入っていないパチンコ屋でもやっていける理由です。
他にも特殊な例があると思いますが、基本的には6つに当てはまるのではと思います。
