ブラック企業に入ってしまい苦しんでいる人はいませんか?
私もブラック企業に入社してしまった経験が過去に二度あります。
その当時は、本気で会社を潰してやろうと企んでいた時期もありました。
おそらく、今まさに苦しんでいる人の多くは潰してやろうと考えている人も多いはずです。
そこで、今回は私の果たせなかったブラック企業を潰す役割を代わりに果たしていただけるよう、ブラック企業の潰し方を簡単にまとめました。
①証拠集め
ブラック企業と言っても、その要因は様々だと思います。
私が考えるブラック企業は法律に違反している企業の事です。
例えばサービス残業があったり、不正競争をしていたり、不正な会計をしていたり、違法ソフトを使っていり、パワハラなどなど。
これらの場合は、必ず証拠が何処かにあります。
しかし、多くの場合は証拠を隠滅されている事が多いので、自ら集める必要があります。
サビ残の証拠集め
サビ残の証拠集めは自らの記録が重要です。
タイムカードの時間はもちろん、実際の出退勤時間をメモしておきましょう。
ただし、それでは事実を証明するものとして不十分です。
ですので、会社にいる事を証明するために、会社のパソコンのログ情報を収集しましょう。
おそらく、社内の情報セキュリティー部門の人であれば簡単に出せるはずです。
ですので、まずは、その人と親密になる事から始めましょう。
もし、パソコンを使う事が少ないのであれば、会社にある時計の前で自撮り写真を撮るというのも一つの手です。
ただ、注意して欲しいのが簡単に時間を変更できない時計を利用してください。
置時計などは、簡単に変更できてしまうので、証拠のねつ造を疑われる可能性もあります。
実際の裁判になれば、ビルの監視カメラ映像や、ICカードの改札通過時間なども手に入るはずです。
ただ、それまでに相手に認めさせた方が和解も早いので、出来る限り証拠を集めましょう。
パワハラ等の証拠集め
上司によるパワハラや、同僚からのイジメに関してはボイスレコーダーで十分です。
もし、暴力があるのであれば、隠しカメラもあると更に強い証拠になります。
ボイスレコーダーであれば、5000円もせずに売っているので、常に録音の状態で持っておくと良いでしょう。
②各所への通報・相談
証拠を集めるとそれを第三者に提出する必要があります。
そして、それらがどう判断するかで潰れるのか、和解するのか、違法性はないのかを判断してくれます。
労働基準法違反の場合
サビ残など労働基準法に違法している場合は証拠を持って労働基準監督署に出向きましょう。
もし、そんな時間が無ければ電話で通報しても大丈夫です。
ただ、証拠が不十分であれば、労基も動きにくいのが現実です。
ですので、労基への相談は確実に証拠が揃ってからをお勧めします。
もし、いち早く労基に相談をしたいと言う事であれば、証拠を揃える前に電話してみて下さい。
もし、悪質性があれば立ち入り検査などを実施してくれる場合もあります。
パワハラやその他の場合
パワハラなどの場合は、労働基準監督署では受け付けてもらえない可能性もあります。
理由は、労働基準法違反にならないからです。
ですので、違法性がない場合または、分からない場合は、労働局または弁護士に相談してみて下さい。
こちらも、証拠がないと動きにくい場合があります。
もし、証拠を集められそうにない場合は、証拠の集め方もアドバイスしてくれるはずなので、一度相談してみください。
ブラック企業を潰す方法は【2STEP】だけ!
基本的にブラック企業を潰すための手順は上記の「2STEP」だけです。
その後、潰れるか潰れないかは、企業の対応や規模で異なります。
潰れる例としては、以下のようなものがあります。
社会的信用の失墜
社会的な信用がなくなり、顧客を失う事で大幅な売り上げ減少を強いられ会社の存続が危うくなる。
経営陣の逮捕
経営陣の逮捕により会社の経営機能がストップし会社の存続が危うくなる。
賠償金・和解金による資金難
賠償金・和解金の支払いにより経営資源を無くしてしまい会社の存続が危うくなる。
業務停止命令の長期化
行政からの業務停止命令が長期になる事で売上確保が出来ず会社の存続が危うくなる。
他にもあると思いますが、主な理由は4つです。
電通のような大企業であれば、組織自体の解体は難しいですが、中小企業では一回の失敗が会社を倒産させることもあります。
決して、潰すことが褒められる事ではありませんが、改善が見られないような会社であれば潰れても仕方ないと私は思います。
正直、ここまでするのは面倒で、辞める方が手っ取り早いですが。
しかし、社会全体を変えたいと考える人はぜひ行動に出てみるのも悪くない経験が出来ると思います。
きっと、一人が行動を取れば、後も続き、次第にブラック企業は無くなっていくのだろうと思います。