空前の人手不足により、中小企業を中心に採用活動が難化する現代。
人手不足が原因で倒産をしてしまう企業も後を絶ちません。
そのような、状況になってしまった本当の原因とは何なのでしょうか。
今回は人手不足が起きている原因、そして解決法を考えていきたいと思います。
人手不足の原因とは?
まずは、人手不足が起きている原因について考えていきましょう。
①就労人口の減少
一つ目に挙げられる事は、就労人口の減少です。
超高齢化社会と言われる日本では、これまでよりも”元気に働ける人口”の割合が年々下がってきています。
今後は、さらに下がっていくことが明らかで、さらなる人手不足が待ち構えていることでしょう。
②仕事量の増加
ネットショッピングによる宅配輸送量の増加、高齢化社会による医療福祉サービスの増加、都市再開発による建築ニーズの増加などなど、様々な分野で仕事量が増えています。
仕事量は増えているのに、就労人口は急激に減っている現在の状況では、とても対応できるはずがありません。
今後は、AIの導入によって仕事量の増加は解決していくでしょうが、しばらくは少ない人数で、大量の仕事を回さなければならない時代になるということです。
③新しい仕事の誕生
ユーチューバーやプロゲーマー等、これまでにない仕事が誕生している現代では、それぞれの考え方次第でいくらでも仕事を増やすことが可能です。
特に近い将来、単純作業はAIによって奪われる事は誰もが分かっている事実で、そうなる前に自分だからこそ出来る仕事を見つけなければなりません。
そんな事により、それぞれの余った時間は副業であったり、お金儲けに関する事に割かれ、人手不足企業に構っている暇はないということです。
誰が悪いのか?
人手不足の原因はわかりましたが、一体誰が悪いのでしょうか。
経営者や人事の多くは「世間が悪い」「政府が悪い」「求人広告の代理店が悪い」などと言っていますが、それは違います。
では、何が悪いのかというと人手不足企業に「魅力がない」ことが悪いのです。
実際に魅力のある企業には、有り余るほどのエントリーがあり、人手不足を感じる事はありません。
もし、人手不足で誰かを恨みたい経営者や人事さんは、自分を恨みましょう。
自分の会社に魅力がないことが、人手不足の一番の要因です。
そもそも、その業界で事業を始めようとしたことが間違いだったのかもしれませんし、その後のマーケティング戦略が失敗だったのかもしれません。
要因は様々だとは思いますが、結局悩んでいる自分自身が一番悪いということです。
どうすれば魅力ある企業になれるのか?
人手不足の改善方法は、先ほども言ったように企業に魅力を付けるしかありません。
大手企業が行っている魅力付けは「上場」「高い給料」「充実の福利厚生」「平均以上の安定」「商品のブランド力」「勤務地の立地」などなどがあります。
しかし、人手不足企業にはこれらの全てがなく、今後も揃えられないのが現実でしょう。
だったら、これらに代わる魅力を付ければいいのです。
例えば「労働時間の短縮」「休日の増加」「通勤不要(自宅)」「飲み会の禁止」「社内行事の削減」などがあります。
しかし、残念な事に人手不足企業の特徴としては、「無駄な飲み会」「無駄な社員旅行」「無駄な寮完備」など無駄な束縛を好みます。
おそらく、本人たちは善意で行っている事だと思うのですが、それ自体が求職者のニーズにマッチしていません。
大手並みの魅力付けが難しいのであれば、せめて束縛行為を止め、「社員に自由」をテーマに様々な制度を廃止することをお勧めします。
そうすれば、これからの時代は、自然と人が集まってきます。
なんだったら、大手企業には取り入れが難しい魅力なため、大手企業以上の優位性が生まれるかもしれません。
なぜ自由をテーマにするのか?
なぜ、これらかの時代は自由が必要なのでしょうか。
そもそも、この解説が無ければ分からない時点で、経営者として終わっていると言えますが一応解説を付けておきます。
まず、これからの時代は多くの仕事がAIに奪われていきます。
そうなってくると、本当に優秀な人しか稼げなくなってしまう世の中へと突入する事でしょう。
しかし、それでは多くの人が路頭に迷い日本経済は大きく失速してしまいます。
そこで、出てくるのが新しい仕事です。
ユーチューバーやプロゲーマーのように趣味を仕事にする職業がこれから増加する事は間違いありません。
しかし、それらをするためには、自由な時間が必要です。
明日から仕事を辞めて、すべてを自由な時間にする事が理想ではありますが、生活がある以上それは不可能です。
なので、本業で稼ぎながらも自分の得意な事を伸ばし、それらをマネタイズしていくための戦略を考えなければならないのです。
企業としては、従業員には本業に徹してほしいというのが願いではありますが、これからの時代は、そんな事も言ってられません。
そもそも、あなたの企業がこれから先も存続する保証がどこにもない時点で、そんな事をいう資格はないのです。
ぜひ、本当に人手不足で困っているのであれば、社員を束縛する制度を廃止し、逆に束縛しない制度を作っていきましょう。
そうれば、人手不足は解消の方向に進んでいくはずです。